私たちが通常目にすることのできる部分は敷地の表層部分に限られているため、本来の土壌環境を知ることは困難です。土壌中の有害物質は、長い期間蓄積し、地下水等により周辺地域にまで拡大する場合もあります。
土壌汚染は、詳細調査が行われて初めて汚染が明らかになることも多く、工場跡地等の再開発時・売却時に土壌調査を行うケースが急増し、土壌汚染が顕在化してきました。
土壌環境は、建物を支える土地の質とも言えます。
土地の購入などを検討する場合は、立地・周辺施設・価格・周辺環境・建築条件などの諸条件に、土地の質も加えた総合的な判断が必要です。
SBIアーキクオリティの土壌環境調査は、周辺地域も含めた履歴調査や現地調査により、土壌汚染の可能性を判定し、不動産のリスク管理をサポートします。
土壌汚染
有害物質によるその他の汚染と異なり、蓄積性のストック汚染であるという特性があります。
鉱山や製練所からの有害物質の流出による農用地の汚染や、水銀やカドミウム・六価クロムなどの重金属、ＰＣＢなどの化学物質の汚染による人間や動物への健康被害が大きな社会問題となりました。
また、近年は、ＩＣ基盤や電子部品の洗浄、金属部品の前処理洗浄、ドライクリーニングなどで使用する揮発性有機化合物（ＶＯＣ）等による土壌・地下水の汚染が問題となっています。
汚染土壌の改善には莫大な期間と費用が必要となり、未然の防止が最も重要です。
土壌汚染対策法
有害物質による土壌汚染や健康被害等の増加を背景に、2002年に定められた法律です。
土壌汚染の状況の把握と土壌汚染による健康被害の防止に関する措置が定められています。
土壌汚染対策法では、土壌汚染の可能性のある土地は、土壌汚染調査を行わなければなりません。調査の結果、基準に適合しない土地は、都道府県知事等により指定区域に指定され、指定区域台帳に記帳して公開されます。
土壌環境調査では、資料調査、現地調査により土壌汚染のリスクを判定します。
| 資料調査 |
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| 現地調査 |
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また、土壌採取による詳細調査・測定調査についても対応いたします。
| 対象となるエリア | 日本全国（島しょについてはご相談ください） |
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| 対象となる建築物 | すべての建築物 |
| 所要期間・費用 | 用途や規模、調査項目により異なります。 |
下記までお気軽にお問合せ下さい
建築調査鑑定グループ
TEL 03-6871-9504（代表） / FAX 03-6871-9509
